「バブルの創出も崩壊も日銀の『日本改造10年計画』の中に組み込まれていた」というのが本書の主題である。著者のリチャード・A・ヴェルナーは日本銀行の客員研究員時代の調査をもとに、権力が集中し、コントロールを失った日銀の内部事情を明らかにし、その金融政策がバブルの創出、崩壊にいかなる影響を及ぼしたのかについて厳しい指摘をしている。 経済政策は旧大蔵省が行う財政政策と中央銀行（日本銀行）が行う金融政策に大きく分けられる。だが、戦後の日本においては、大蔵省の財政政策ばかりに注目が集まり、日本銀行の経済に対する影響力は見過ごされていた。著者によれば、財政政策の効果は日銀が貨幣をコントロールすることで変えられるし、実際に日本銀行はそうすることによって日本の構造改革を進めようとした、というのだ。 本書を読めば、国民によって選ばれた人間ではなく、「プリンス」と呼ばれる一部のエリートが日本経済を動かしているという事実に、恐れを抱かずにはいられなくなる。論議をかもすこと間違いなしの衝撃的著作である。（土井英司）
恐ろしい本
出版当時、この本の「バブル経済/バブル崩壊は日銀が画策したものである」という点から、トンデモ本と呼ばれることが多かったようである。
この本に対する批判で必ず言われていたのが、「マネーサプライを増やしたくらいで経済が回復するわけがない」ということである。
しかし、この本の予言どおり福井俊彦が日銀総裁に就任、小泉内閣が構造改革を行い、福井総裁の量的緩和で経済が回復している現在、この本読みと、その先見の分析の正しさには戦慄させられる。
ただし、「バブル経済/バブル崩壊は日銀が画策したものである」という主張は、未だに信じられないが、そこを除けば今こそ読むべき本である。
本当なのかなあ？
10年間に及ぶ研究の集大成とのこと。景気の調整は従来のマクロ経済学の議論のように金利の上げ下げや財政出動ではなく、信用創造、つまりマネーサプライに左右されるという主張である。従来の経済学では、マネーサプライは市場の需要にあわせて決まるものであるとされてきたが、マネーサプライは、供給側(中央銀行)の市中銀行に対するいわゆる窓口規制(指導)で調整できるものであり、バブルの創出も崩壊も、全部、日銀の地位を高め、日銀のシナリオどおりに国を動かすための日銀エリートの自作自演であるという内容。たしかに従来のマクロ経済学は生産効率が最大化された、完全雇用の経済を前提としているので、生産性の向上を伴わないマネーサプライの増加はすなわちインフレを意味したが、彼の主張によれば、実際の経済は生産効率が最大でもなければ、完全雇用でもないのだから、マネーサプライを増やしたところですぐにインフレになるわけではないとのことである。この本の真偽を判断する能力は僕にはないが、充分な研究を背景に、従来のマクロ経済学では説明のつかない日本経済の動きを論理的に書かれていることは事実であり、ある程度経済学をかじったことのある人なら面白く読めると思う。
投資家、金融関係者の必読書！
マネーの流れを知りたくば、マネーを流している存在を理解するべし！つまり、「カネの流れを知りたければ、それを流している者の意図を知ること」
この本にはそのヒントがあると思う。
すごいんだけど、予言が外れてるのよね
実に新鮮。銀行業の成り立ち、役割、平成不況の根本原因など斬新な発想で解説してくれている。
でも、結論で日銀が本気で不況克服に動き出したから好況に転じる、という部分が大外れなんで、評価は４です。
陰謀のセオリー 過大評価の落とし穴
陰謀説は面白い。世界的な大事件、歴史を変えるような出来事が、人々の知らないところで仕組まれており、幸運にも陰謀を暴く「名著」に出会った人だけが世界の秘密を知ることができるからだ。だが、世界を変えるような出来事を仕組めるような大変な個人や組織はどんなものか考える必要がある。人々の目を眩ませ、そんな大事を陰で仕組むことは、素晴らしい組織力・予想もできない偶然の妨害・障害すら克服できる力が必要だ。つまり、陰謀を成功させるのは「素晴らしい知能と組織力」に恵まれたものだということだ。さて、本書で俎上に上げられている日本銀行とは、そういう物凄い組織なのだろうか？私にはそうは思えない。彼らが身内として遇していた長期信用銀行の雄は、統合後のメガバンクとともに破の危機に直面している。全能の日本銀行は、なぜ彼らを救うことができなかったのか？ ところで、すでにアメリカでＩＴバブルが崩壊した後なのに、流動性指数によって２００１年の日本経済の大復活の予言をしていたのは一体誰だったろう？
草思社
不景気が終わらない本当の理由
マネーを生みだす怪物 ―連邦準備制度という壮大な詐欺システム
実感なき景気回復に潜む金融恐慌の罠―このままでは日本の経済システムが崩壊する
情報法コンプライアンスと内部統制―内部統制時代の企業法務のあり方
民間が所有する中央銀行―主権を奪われた国家アメリカの悲劇
|
